子育てで何より大事なのは教育費。
どんな道に進もうとしても最低限必要な金額や求める進路によって振り幅は大きくなります。
塾長時代も多くの保護者に話を伺うと｢大学には言って欲しい｣希望が多かったです。
だからこそ大学卒業までの教育費を知っておくことでライフプランを作りやすくなりますよ。
今回は、教育費の平均どのくらいなのか、また資金をどうやって貯めていけばよいかを解説していきます！
教育費の平均は一人当たり1,000万円
一括でお金を支払う訳ではないため、金額の大きさに驚かれることが多いですが、教育費は、およそ1000万円はかかる見込みです。
ですが、進学ルートによっては、1000万円を超え、数千万円という金額になるケースが多いのも現状。
その理由は、公立、私立の学校選択にあります。
そこで公立と私立の学校によって、どれだけの教育費が変化するかを数字を用いて確認しましょう。
公立・私立での必要費用の平均額
小学校入学から大学卒業までの16年間で公立と私立に分けてみました。あくまで平均額ですが整理すると、次のようになります。
小学校（6年間）
公立の場合 200万円
私立の場合 850万円
中学校（3年間）
公立の場合 150万円
私立の場合 420万円
高校（3年間）
公立の場合 120万円
私立の場合 300万円
大学（4年間）
公立の場合 340万円
私立文系の場合 500万円
私立理系の場合 600万円
私立医学部の場合 2200万円
数字にするとわかりやすくなりますが、公立の学校と私立の学校では費用に大きな差がありますね。
小学校は6年間の長期な生活のため、小学校受験を考えている場合には予め教育費を貯めておく必要があります。
また進路選択の影響が大きい大学では文系、理系でも費用が異なるため、注意が必要ですね。
教育費を貯蓄以外で準備する3つの方法
教育費は貯蓄したお金だけで賄えない場合がほとんど。
厚生労働省の2016年データでは児童のいる世帯の平均貯蓄額は680万円。
この金額はあくまで子育て世帯の平均なので中央値ですと、かなり低くなるはずです。
引用 2016年国民生活基礎調査［各種世帯の所得等の状況」（厚生労働省）
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/16.pdf
最低でも1000万円ほどの資金が必要になる教育費は簡単には準備出来ません。
だからこそ、学資保険・奨学金・教育ローンなどの手段で補う方法をとります。
ここでは、教育費を補う3つの方法を紹介します。
学資保険
生命保険と同じように、毎月決まったお金を積み立て預け先に運用してもらう。運用で得たプラス分を予め設定した時期に金額を受け取ることを目的としてます。
時期は様々ですが、入学が主で高校や大学卒業で満期を迎えた場合、まとまった金額を受け取るケースもあります。
また、万が一で契約者（保護者のいずれか）が亡くなったときには、以降の保険料の払込はしない契約が基本です。それでも保証は満期を迎えるまで継続されます。
奨学金
家庭の事情や子どもの成績により国もしくは進学する学校から受け取るお金のことです。
奨学金には2つの種類。
- 貸与型
- 給付型
が存在します。
主な違いは返済義務があるかないかです。
給付型は返済の必要がないものなので、簡単には取得出来ません。
入学試験の成績がトップクラスだったり、その後の成績でも高順位を維持しないといけなかったりと条件設定が厳しいケースが多いです。
教育ローン
教育費ローンは金融機関が融資してくれる進学を目的とした場合のローンです。
一般的なローンタイプと同じなので、返済義務があり、利息もつきます。
ただし、金利は使用用途がハッキリしていることもあり他のローンに比べて低く設定されていることもあります。
ただし、あくまでローンなので借金には違い
ありません。
融資を受ける際には、返済プランを必ず作成した上で利用するようにしましょう。
教育費は長期的なスケジュールと余裕を持った準備をしましょう。
教育費はまとまった金額が必要です。
最低限の教育を受けさせることが日本では義務になっているため、小学校から高校まで公立で進学する場合は負担になるケースは少ないです。
ですが、子どもが選ぶ進路によっては大金が必要になることもあります。
子どもにいくら教育費がかかるか、またかけたいかを夫婦の間で事前に話し合うことが大切ですね。
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